離婚を考えた時に、離婚後は金銭的に大変になるかもしれないと誰しも漠然とは思うでしょう。ただ何となく考えるのではなく、離婚した後の生活をどうするか、生活をするためにどの位のお金が必要なのか具体的に計算してみる必要があります。特に今まで専業主婦で子育てをしている最中に離婚をした場合は生活が一変することが予想されます。今までの生活水準を子どもに与えるために養育費もいくら貰えばいいかわからないかもしれません。

参考に次のような計算をしてはいかがでしょうか。

（例：４２歳女性、離婚後子２人（１２歳、１０歳）と一緒に生活する場合）

収入	金額	支出		金額
就業収入		家賃	住宅ローン、家賃共益費など
養育費		食費
補助金等		日用品	洗剤、ティッシュなど食べ物以外
親からの援助		水道光熱費	電気、水道、ガス、灯油
その他収入		学費	授業料、部活費用、通学費
		保育園費用
		塾他習い事
		小遣い
		衣服費
		通信費	携帯電話、固定電話、プロバイダ
		車維持費	駐車場、ガソリン、自動車税、車検など
		保険料	生命保険、学資保険、自動車保険、火災保険
		娯楽費	外食代、旅行代など
		交際費	冠婚葬祭、中元歳暮、お付き合い費
		雑費	美容院代、新聞代など
		その他支出	帰省代など
収入合計	円		支出合計	円

あなたの年齢	子①の年齢	子②の年齢	年間収入	年間支出	収入ー支出
４２歳	１２歳（小６）	１０歳（小４）
４３歳	１３歳（中１）	１１歳（小５）
４４歳	１４歳（中２）	１２歳（小６）
４５歳	１５歳（中３）	１３歳（中１）
４６歳	１６歳（高１）	１４歳（中２）
４７歳	１７歳（高２）	１５歳（中３）
４８歳	１８歳（高３）	１６歳（高１）
４９歳	１９歳（大学１）	１７歳（高２）
５０歳	２０歳（大学２）	１８歳（高３）
５１歳	２１歳（大学３）	１９歳（大学１）
５２歳	２２歳（大学４）	２０歳（大学２）
５３歳		２１歳（大学３）
５４歳		２２歳（大学４）
５５歳

子の人数や年齢、学校は公立か私立か、大学は自宅から通学か一人暮らしをするか、などさまざまな状況によって金額が大きく変わっていきます。 自身の環境も含め具体的な生活設計を立てることで離婚後の暮らしの見通しを明確にすることが大切です。